長寿医療に「共通のものさし」は必要か?──生物学的年齢・身体機能・睡眠を統合する標準化の課題

健康長寿を、どのように測り、どう支えていくのか
人生100年時代を迎え、健康寿命を延ばすための医療やサービスへの関心が高まっています。
血液検査や遺伝子検査、エピジェネティック時計による生物学的年齢の測定、ウェアラブルデバイスを用いた睡眠や活動量のモニタリングなど、身体の状態を多角的に評価する技術も進歩してきました。
一方で、こうした長寿医療の発展とともに、新たな課題も浮かび上がっています。それは、何を測定し、どのような基準で評価すれば、その人の健康長寿にとって意味のある情報になるのかという問題です。
現在、長寿医療を提供する医療機関や検査サービスでは、採用する検査項目や生物学的年齢の算出方法、基準範囲、結果の解釈方法が必ずしも統一されていません。
同じ人が異なる施設で検査を受けた場合、測定方法や評価基準が違えば、結果をそのまま比較できない可能性があります。
こうした状況に対して、2026年11月18日、学術誌「Frontiers in Aging」に興味深いレビュー論文が掲載されました。
論文のタイトルは「The standardization gap in longevity medicine: a narrative review and framework proposal for an international consensus initiative」。日本語にすると、「長寿医療における標準化のギャップ:概説レビューと国際コンセンサスイニシアチブのための枠組み提案」です。
この論文は、長寿医療における評価方法のばらつきを整理したうえで、生物学的年齢、心血管代謝、身体機能、炎症・免疫、認知機能、睡眠・概日リズム・ライフスタイルという6つの領域を統合した評価の枠組みを提案しています。
注目したいのは、単に新しい検査指標を増やそうとしているのではないことです。検査の再現性や測定条件、長期的な変化の捉え方、そして測定結果が実際の健康改善につながるかどうかまで含めて、長寿医療の共通基準を整えようとしている点にあります。
本稿では、このレビュー論文の内容を整理しながら、長寿医療の標準化がなぜ必要なのか、そして日本の予防医療や健康寿命の延伸にどのような可能性をもたらすのかを考えていきます。
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長寿医療の発展と、評価方法の標準化が追いついていない現状
──研究分野から臨床・商業分野へと広がるロンジェビティ
論文によると、健康的な加齢に関する年間の学術論文数は、2000年から2021年の間に35倍以上に増加しました。年間約25件だった論文数は900件を超えるまでになり、その半数以上が2018年以降に発表されています。
この数字は、老化や健康長寿に関する研究が急速に拡大していることを示しています。
かつて老化研究は、細胞や遺伝子、動物モデルを対象とする基礎研究が中心でした。しかし現在では、エピジェネティック時計や血液バイオマーカー、遺伝子解析、身体機能評価、ウェアラブルデバイスなどを組み合わせ、個人の健康状態や生物学的な変化を評価しようとする取り組みが広がっています。
その結果、長寿医療は研究室の中だけにとどまらず、予防医療を提供するクリニックやデジタルヘルスサービス、検査・サプリメント関連の事業など、臨床や商業の領域にも広がってきました。
しかし、研究が進み、利用できる検査が増えたからといって、評価の仕組みまで確立されたわけではありません。
同じ「生物学的年齢」でも、測定方法によって意味が異なる
その代表例が、生物学的年齢です。
生物学的年齢は、暦年齢だけでは捉えられない身体の状態を、さまざまな生理学的・分子生物学的指標から推定しようとする考え方です。
現在は、DNAメチル化を利用したエピジェネティック時計をはじめ、血液中のタンパク質や代謝物などを用いる複数の評価方法が研究されています。
しかし、これらの測定法は必ずしも同じものを測っているわけではありません。
例えば、Horvathの時計はDNAメチル化情報から年齢を推定する第一世代のエピジェネティック時計として知られています。一方、PhenoAgeやGrimAgeは、健康状態や疾患リスク、死亡率などとの関係を反映するように開発された第二世代の時計です。
さらに、DunedinPACEは、ある時点の生物学的年齢を推定するというよりも、複数の生理学的指標の縦断的な変化をもとに、老化がどの程度の速度で進んでいるかを推定する指標です。
つまり、これらはすべて「生物学的年齢」や「老化」に関係する指標であっても、それぞれ異なる側面を捉えています。
そのため、ある検査で実年齢より若い数値が出たからといって、別の検査でも同じ結果になるとは限りません。また、数値が改善した場合でも、その変化が身体全体の健康状態の改善を意味するとは限らないのです。
長寿医療が社会に広がっていくためには、どの指標を採用するかだけでなく、その指標が何を評価しているのか、どのような条件で測定され、どの範囲で解釈できるのかを明確にする必要があります。
長寿医療の評価に必要な6つの領域
今回の論文では、概ね健康な30〜80歳の成人を対象とした予防的な長寿評価の候補として、6つの領域が提案されています。
重要なのは、老化を一つの数値だけで評価しようとせず、分子レベルから身体機能、行動や生活環境まで、異なる階層の情報を組み合わせようとしていることです。
1.生物学的年齢:身体の老化の進み方を分子レベルから捉える
最初の領域は、生物学的年齢です。
前述したDNAメチル化に基づくエピジェネティック時計や、血液中のタンパク質などを用いた評価が含まれます。
エピジェネティック時計の研究では、DNA配列そのものの変化だけではなく、DNAメチル化などのエピジェネティックな変化が加齢や健康状態と関連することが示されています。
論文では、2025年にNature Communicationsで発表された研究を取り上げています。
この研究では、スコットランドの18,859人を対象に14種類のエピジェネティック時計が比較され、第二世代の時計が第一世代の時計よりも、疾患発症や10年間の全死亡率を予測するうえで一貫して優れていたと報告されています。
特にGrimAge2は、年齢や性別、BMI、喫煙歴、飲酒、教育、社会経済的要因などを調整した分析において、年齢加速が1標準偏差大きくなるごとに、10年間の全死亡率のハザード比が1.54となりました。
これは、GrimAge2が健康状態や死亡リスクと関連する情報を捉える可能性を示したものです。ただし、ハザード比は個人の死亡確率を直接示す数値ではありません。また、この研究結果だけで、GrimAge2を一般診療における健康状態の判定基準として利用できるわけでもありません。
論文が指摘する重要な課題は、どの生物学的年齢時計を選ぶべきか、どの程度の頻度で測定すべきか、時間の経過に伴う数値の変化をどのように解釈すべきかについて、臨床的な共通基準がまだ確立されていないことです。
生物学的年齢は、健康状態を考えるための有用な情報になり得ます。しかし、それだけで身体全体の健康長寿を評価できるわけではありません。
2.心血管代謝の健康:将来の疾患リスクと代謝機能を評価する
2つ目は、心血管代謝の健康です。
心血管代謝の状態は、動脈硬化、糖尿病、高血圧、脂質異常症など、加齢とともにリスクが高まる慢性疾患と深く関係しています。
論文では、従来の血圧や血糖、脂質の検査に加えて、ApoB、Lp(a)、HbA1c、HOMA-IR、冠動脈カルシウムスコアなどが候補指標として取り上げられています。
ApoBは、動脈硬化に関与するリポタンパク粒子の数を反映する指標です。Lp(a)は遺伝的な影響が大きいリポタンパクで、心血管疾患のリスク評価に利用されます。HbA1cは過去1〜2か月程度の血糖状態を反映し、HOMA-IRはインスリン抵抗性を推定するために用いられます。
一方、持続血糖測定器(CGM)による血糖変動や心拍変動(HRV)については、健康な成人の長寿を評価する一般的な指標として、まだ追加的な有用性を十分に確立する必要があります。
この領域は、提案された6領域の中でも、既存の診療ガイドラインや臨床研究が比較的充実している領域です。
ただし、心血管代謝のリスクが適切に管理されていることと、身体全体の生物学的な健康寿命が維持されていることは同じではありません。
血糖や脂質が良好であっても、筋力や心肺機能、認知機能、睡眠などに課題が生じている可能性があります。だからこそ、心血管代謝の評価を、ほかの領域と組み合わせて考える必要があります。
3.機能的能力:実際に動ける身体を維持できているか
3つ目は、機能的能力です。
今回の論文の中でも、特に注目したい領域の一つです。
長寿を考える際、検査値や分子レベルの指標だけではなく、実際に自分の身体を使って生活できる能力がどの程度保たれているかを評価することが重要になります。
代表的な指標として、心肺機能、握力、歩行速度、筋肉量、立位バランスなどが挙げられています。
特に心肺機能については、2024年にBritish Journal of Sports Medicineに掲載されたメタ分析が紹介されています。この研究は199のコホート研究、2,090万件を超える観察データを統合したもので、心肺体力が全死亡率や疾患別死亡率と強く関連することを示しました。
心肺体力の指標であるMETが1増加するごとに、死亡リスクが11〜16%低下するという関連が報告されています。
これは、心肺機能が健康長寿を考えるうえで重要な指標であることを示す知見です。ただし、観察研究に基づく関連であり、METを1増やせば誰でも死亡リスクが一定割合で低下するという因果関係を証明したものではありません。
また、握力や歩行速度は、将来の障害や入院、死亡率などと関連することが知られています。
身体機能の評価が重要なのは、筋力やバランス、心肺機能が、日常生活の自立と密接に関わっているからです。
例えば、血液検査の数値が良好でも、階段を上ると息切れする、転びやすくなった、以前より歩く速度が落ちた、重い荷物を持ちにくくなったといった変化があれば、身体機能の面では何らかの変化が起きている可能性があります。
こうした変化を早い段階から把握し、運動や栄養、生活習慣の改善につなげることは、将来の自立した生活を守るうえでも重要です。
4.炎症と免疫老化:慢性的な炎症状態を捉える
4つ目は、炎症と免疫老化です。
加齢に伴って、身体では慢性的かつ低度の炎症が持続することがあります。これを「インフラメイジング(Inflammaging)」と呼びます。
急性の炎症は、感染や組織損傷などから身体を守るために必要な生体防御反応です。一方、インフラメイジングは、明確な感染や外傷がない状態でも、低度の炎症が長期的に続く現象を指します。
こうした慢性的な炎症は、心血管疾患、神経変性疾患、がん、サルコペニアなど、さまざまな加齢関連疾患との関係が研究されています。
論文では、hsCRP、IL-6、TNF-αなどの炎症関連指標が候補として挙げられています。
これらは炎症状態を把握するために利用されますが、すべてが同じ意味を持つわけではありません。
例えば、論文が紹介するBASE-II研究では、IL-6は調整後も死亡率と独立した関連を示した一方、CRPは同様の関連を示しませんでした。この結果は、炎症マーカーを一括りにするのではなく、それぞれの指標が何を反映しているのかを考慮する必要があることを示しています。
また、炎症マーカーは測定条件の影響を受けやすいという問題があります。
発熱や感染症、ワクチン接種、激しい運動、服薬状況などによって数値が変化する可能性があります。採血の時間帯、絶食の有無、検体の保存方法、凍結と融解の回数なども測定結果に影響します。
そのため、異なる時点の検査結果を比較する場合には、測定条件をできる限り統一することが重要です。
長寿医療で炎症を評価するには、単に数値を測定するだけではなく、どのような状態で採血し、どのような条件で結果を解釈するのかまで標準化する必要があります。
5.認知機能:記憶力だけでなく、考える力や判断する力を捉える
5つ目は、認知機能の健康です。
認知機能は、日常生活の自立や社会参加、仕事を続ける能力にも関係する重要な要素です。
一般的には、認知機能というと記憶力をイメージすることが多いかもしれません。しかし、実際には記憶、注意力、処理速度、実行機能、判断力など、複数の能力によって構成されています。
論文では、MoCA(モントリオール認知評価)などの検証済みの認知機能評価や、処理速度、実行機能を測定する検査が候補として取り上げられています。
ここで重要なのは、一般的な認知機能の評価と、アルツハイマー病などの特定の神経変性疾患に関連する血液バイオマーカーを区別することです。
例えば、NfL(ニューロフィラメント軽鎖)、リン酸化タウ、アミロイドβなどは、特定の神経変性病理を評価するための研究・診療上の指標です。これらを、健康な成人の一般的な認知機能や認知的な老化を測る指標と同じものとして扱うことはできません。
また、認知機能検査は、年齢だけでなく、教育歴、使用する言語、文化的背景などの影響を受けます。
例えば、ある国で開発された検査を日本人にそのまま適用した場合、言語や教育環境の違いが結果に影響する可能性があります。
そのため、日本で長寿医療の評価に認知機能を取り入れるなら、日本語や日本の生活・教育環境に適した評価方法と基準値を検討する必要があります。
6.睡眠・概日リズム・ライフスタイル:生活のリズムを健康指標として捉える
6つ目は、睡眠、概日リズム、ライフスタイルです。
この領域は、睡眠時間だけではなく、睡眠と覚醒のタイミングがどの程度規則的であるか、日中の活動や食事などの生活習慣がどのような状態にあるかを含みます。
私たちの身体には、約24時間周期で生理機能を調整する概日リズムがあります。睡眠、体温、ホルモン分泌、代謝、免疫などは、この体内時計と密接に関係しています。
そのため、睡眠時間を十分に確保しているかだけではなく、毎日ほぼ同じ時間に寝起きできているか、生活リズムが大きく乱れていないかも、健康を考えるうえで重要です。
論文では、睡眠の規則性が死亡リスクと関連するという研究や、ウェアラブルデバイスの活動量データから概日リズムを評価するCosinorAgeという指標が紹介されています。
CosinorAgeは、8万人以上の参加者の加速度計データをもとに開発された指標で、概日リズムに関する特徴を生物学的年齢のような形で評価します。研究では、CosinorAgeの加速が1年大きくなるごとに、死亡リスクが8〜12%高くなるという関連が報告されています。
ただし、これは特定の研究における集団レベルの関連です。ウェアラブルデバイスの数値を、そのまま個人の寿命や健康状態の判定に利用できることを意味するわけではありません。
デバイスの種類、装着時間、測定アルゴリズム、欠損データの扱いなどによって結果が変わる可能性があるため、臨床的に利用するには測定方法の標準化が必要です。
睡眠や概日リズムは、日常生活の中で継続的に観察できる領域です。血液検査だけでは把握しにくい生活のリズムを、長寿医療の評価に組み込むことには大きな意味があります。
予後との相関と、介入による臨床的な有用性は同じではない
今回のレビュー論文で、特に重要な論点の一つが、バイオマーカーと臨床的有用性を区別することです。
ある指標が死亡率や疾患発症率と関連していることが分かったとしても、その指標を定期的に測定することで健康状態を改善できるとは限りません。
また、検査数値が改善したからといって、健康寿命が延びることが証明されたわけでもありません。
この違いを理解するうえで、論文が取り上げているPerriらの国際コンセンサス研究と、VetterらのBASE-II研究は重要です。
専門家が選んだ14のバイオマーカーを、実際のデータで検証する
Perriらは2025年、国際的な専門家による3回のデルファイ調査を通じて、老化の評価や介入研究に適した14種類のバイオマーカーについて合意を形成しました。
デルファイ法とは、専門家が匿名で意見を提示し、複数回の調査とフィードバックを通じて、共通の見解を形成していく方法です。
専門家の意見を整理し、候補となる評価項目を選定するうえでは有用な方法ですが、合意された指標が実際にどれほど予後を予測できるかは、別途検証する必要があります。
そこでVetterらは、ベルリン老化研究II(BASE-II)の参加者1,083人を対象に、Perriらが選定した14種類のバイオマーカーと全死亡率との関係を検証しました。対象者は60〜80歳で、平均追跡期間は7.4年でした。
その結果、14種類の指標の予測性能には差があり、調整後の分析で独立した関連を示したのは一部の指標に限られました。
さらに、筋肉量、立位バランス、DunedinPACEという3つの指標を組み合わせた場合、14種類すべてを用いた場合とほぼ同等の識別精度が得られたと報告されています。
この結果は、検査項目を増やせば評価の精度が必ず高まるわけではないことを示唆しています。
重要なのは、数多くの指標を測定することではなく、それぞれの指標が何を評価し、どのような情報を追加しているのかを検証することです。
ただし、この研究は60〜80歳の集団を対象とした死亡率の予測研究です。30〜50代を含む健康な成人の長期的な予防モニタリングや、介入による健康寿命の改善効果を直接検証したものではありません。
この点を踏まえると、今後は専門家による合意形成と、実際の集団データによる検証を段階的に進める必要があります。
数値が将来を予測することと、その数値を改善すれば健康になることは別問題
例えば、ある炎症マーカーが高い人ほど将来の疾患リスクが高いという研究結果があったとします。
この場合、そのマーカーはリスクを把握するための情報として役立つ可能性があります。
しかし、炎症マーカーを下げること自体が、必ずしも疾患リスクの低下や健康寿命の延伸につながるとは限りません。
同様に、生物学的年齢が実年齢より高いという結果が出た場合でも、その数値を下げることを目標にすれば、身体全体の機能が改善するとは限りません。
検査指標が予後と関連することを「予後予測の妥当性」と考えるなら、その指標を用いた介入によって実際の健康状態が改善するかどうかは「臨床的有用性」という別の問題です。
この区別は、長寿医療を提供する医療機関だけでなく、検査サービスやサプリメント、健康関連商品を選ぶ消費者にとっても重要です。
生物学的年齢の数値や検査結果を、確立した健康寿命の予測値であるかのように扱わないこと。さらに、その数値を改善すると謳うサービスについては、実際にどのような臨床的根拠があるのかを確認することが必要です。
検査結果を比較するために必要な「測定条件の標準化」
長寿医療の標準化を考えるうえで、もう一つ重要なのが、検査をどのような条件で実施するかという問題です。
同じ人が半年後に再び検査を受けたとき、数値が変化していたとしても、それが身体の生物学的な変化なのか、測定条件の違いによるものなのかを区別できなければ、正確な評価はできません。
例えば、炎症マーカーは、感染症やワクチン接種、激しい運動、服薬状況などの影響を受ける可能性があります。採血時刻や絶食の有無、検体の保存・処理方法も結果に関係します。
ウェアラブルデバイスの場合も、機器のメーカーやセンサーの性能、測定アルゴリズム、装着時間、データの欠損処理などによって数値が異なる可能性があります。
こうした測定前の条件を「前分析条件」と呼びます。検査そのものの分析方法だけでなく、検体を採取する前後の手順まで含めて整えることが、比較可能なデータを得るために必要です。
半年後の数値が改善していても、測定誤差かもしれない
例えば、ある人が6か月前に炎症マーカーを測定し、今回の検査で数値が低下したとします。
この変化が生活習慣の改善によるものなのか、前回の検査時に一時的な炎症があったためなのか、あるいは測定条件の違いによるものなのかは、数値だけでは判断できません。
そのため、論文は「最小検出可能変化量」という考え方を重視しています。
これは、測定のばらつきや誤差を考慮したうえで、どの程度の変化があれば、単なる測定ノイズではなく実際の変化と考えられるのかを判断するための基準です。
さらに、統計的に検出できる変化と、患者にとって意味のある臨床的変化も同じではありません。
長寿医療では、同じ人の身体の状態を長期間にわたって追跡することが想定されます。だからこそ、測定条件を統一し、数値の変化を正しく解釈できる仕組みが不可欠なのです。
国際的な共通基準をつくるために提案された8つの条件
今回の論文では、長寿医療の国際的な合意形成を進めるために、8つの基準が提案されています。
これらは、すでに検証された国際標準ではなく、今後の専門家による合意形成で検討されるべき設計原則です。
1.複数の生理学的領域を網羅すること
生物学的年齢だけでなく、心血管代謝、身体機能、炎症・免疫、認知機能、睡眠・概日リズム・ライフスタイルを含め、身体の異なる側面を評価できることが求められます。
ただし、領域を増やすこと自体が目的ではありません。それぞれの評価項目がどのような情報を持ち、ほかの項目と重複していないかを検証する必要があります。
2.科学的根拠と測定の妥当性を備えること
採用する指標には、将来の健康状態との関連を示す研究だけでなく、測定の再現性や安定性、標準的な臨床指標を超える追加的な予測価値が求められます。
長期的なモニタリングに用いる場合には、測定誤差と本当の生物学的変化を区別する基準も必要です。
3.基本的な検査から高度な評価まで段階的に利用できること
高度な遺伝子検査や分子バイオマーカーを利用できる医療機関だけでなく、一般的な医療機関や地域保健の現場でも活用できる仕組みが求められます。
例えば、血圧、握力、簡単な認知機能評価、睡眠に関する問診などを基本階層とし、必要に応じて詳細な血液検査やエピジェネティック時計などを追加する考え方です。
ただし、基本階層と高度な評価階層の結果がどの程度比較できるのかは、今後検証しなければなりません。
4.測定方法と結果の解釈を標準化すること
どの検査を実施するかだけでなく、検査の手順、測定条件、基準範囲、結果の報告方法、評価頻度などを明確にする必要があります。
異なる施設や地域でも、同じ基準に基づいて評価できることが重要です。
5.一度の検査ではなく、長期的な変化を追跡できること
論文では、6〜12か月ごとの反復評価を一つの標準的な間隔として提案しています。
これは確立した推奨頻度ではなく、今後検討されるべき案です。
重要なのは、一度の検査結果で健康状態を決めつけるのではなく、個人ごとの基準値を設定し、時間の経過に伴う変化を継続的に把握することです。
6.国際的な専門家によって開発され、独立した集団で検証されること
老年医学、臨床検査医学、疫学、測定科学、規制当局など、異なる専門領域の知見を取り入れる必要があります。
また、専門家の合意によって枠組みを作ることと、その枠組みが実際に有効であるかを独立した集団で検証することは、別の段階として考えなければなりません。
7.実際の医療や健康づくりに活用できること
評価結果は、単に数値を表示するだけではなく、個人の健康課題を把握し、生活習慣の改善や必要な医療につなげられるものである必要があります。
また、すべての評価を一つの総合スコアにまとめるべきか、それぞれの領域を個別に表示するべきかも、今後の検討課題です。
8.新しい科学的知見に応じて更新できること
老化研究は急速に進歩しています。現在有望と考えられている指標が、将来も最適な指標であるとは限りません。
そのため、一度決めた基準を固定するのではなく、新しい研究成果や検証結果に応じて、定期的に見直せる仕組みが求められます。
日本の健康寿命政策と、長寿医療の標準化がつながる理由
ここからは、論文の提案を日本の社会や医療制度に当てはめて考えてみます。
日本は世界でも有数の長寿国ですが、平均寿命と健康寿命の間には依然として差があります。
厚生労働省が公表している2022年の数値では、平均寿命は男性81.05歳、女性87.09歳であるのに対し、健康寿命は男性72.57歳、女性75.45歳です。日常生活に制限のある期間は、男性で約8.5年、女性で約11.6年となっています。
この差を縮めることは、健康日本21(第三次)でも重要な政策目標として掲げられています。
ここで注目したいのは、健康寿命の延伸が、単に高齢になってからの介護予防だけで実現するものではないということです。
筋力や心肺機能、認知機能、睡眠、代謝などの状態は、成人期から少しずつ変化しています。健康上の問題が明確になってから対処するだけでなく、より早い段階から自分の身体の状態を理解し、健康を維持するための行動につなげる視点が必要になります。
30〜50代から健康の変化を捉える意味
論文が対象としている30〜80歳という年齢範囲には、重要な意味があります。
従来の健診や保健指導は、生活習慣病の早期発見や重症化予防を中心に発展してきました。これは日本の公衆衛生における大きな成果です。
一方で、30〜50代の働き盛りの世代において、筋力やバランス、心肺機能、睡眠の規則性、認知機能などを長期的に評価し、個人の健康軌跡として追跡する仕組みは、さらに発展の余地があります。
例えば、血圧や血糖値が基準範囲内であっても、以前より筋力が低下している、運動後の回復に時間がかかる、睡眠のリズムが乱れている、疲労感が続くといった変化が現れることがあります。
こうした変化を、単なる年齢によるものとして見過ごすのではなく、身体機能や生活習慣の変化として把握できれば、病気になる前の段階から健康づくりを考えるきっかけになります。
これは、健康寿命を延ばすための予防医療を、より若い世代から実践する考え方ともいえます。
健康経営や就労継続にもつながる可能性
このような評価の仕組みは、個人の健康管理だけでなく、企業の健康経営や就労継続という観点からも重要です。
日本では、労働人口の減少や高齢化が進む中、年齢を重ねても健康に働き続けられる環境づくりが求められています。
従業員の健康状態を、健康診断の数値だけで捉えるのではなく、身体機能や睡眠、ストレス、認知的なパフォーマンスなども含めて理解することができれば、より実態に即した健康支援につながる可能性があります。
例えば、睡眠不足や生活リズムの乱れが続いている人に対して、勤務時間や働き方を見直す機会を設けることが考えられます。また、筋力や心肺機能の低下が見られる場合には、職場での運動習慣や身体活動を支援する取り組みにつなげることもできます。
ただし、個人の健康データを企業がどのように扱うかについては、プライバシーや本人の同意、利用目的の明確化が不可欠です。健康情報を人事評価や採用選考に不適切に利用することがあってはなりません。
健康経営における評価は、従業員を選別するためではなく、健康を維持しながら働き続けられる環境を整えるために活用されるべきです。
日本ならではの強みは、個人の健康と地域・社会環境を結びつけること
今回の論文では、睡眠や概日リズム、ライフスタイルが評価領域に含まれています。
この視点を日本で実装することを考えると、さらに重要になるのが、個人の健康状態と、その人が暮らす地域や社会環境との関係です。
健康は、本人の努力や生活習慣だけで決まるものではありません。
毎日歩きやすい歩道があるか、近くに公園があるか、公共交通機関を利用しやすいか、買い物や医療機関へのアクセスが確保されているか、地域の人々と交流する機会があるか。こうした環境も、身体活動や食生活、睡眠、社会参加などに影響します。
健康を左右する社会的・環境的要因
健康に影響を与える社会的な条件は、ソーシャル・デターミナンツ・オブ・ヘルス(健康の社会的決定要因)と呼ばれています。
所得や教育、雇用、住環境、地域のつながり、医療へのアクセスなど、個人を取り巻く環境が健康状態に影響するという考え方です。
例えば、歩道や公園が整備されている地域では、日常的に歩く機会を確保しやすくなる可能性があります。公共交通機関が利用しやすい地域では、車に依存しない移動が身体活動につながることも考えられます。
反対に、交通アクセスが悪く、外出の機会が限られる地域では、身体活動や社会参加の機会が少なくなる可能性があります。
また、夜間の騒音や照明、住宅の断熱性、勤務時間なども、睡眠や概日リズムに影響する要因です。
こうした環境要因を個人の健康指標と結びつけて考えることは、長寿医療を検査中心の医療から、地域全体で健康を支える仕組みへと広げる可能性があります。
WHOのICOPEに学ぶ、地域での機能評価と支援
この点で参考になるのが、世界保健機関(WHO)が推進する「ICOPE(Integrated Care for Older People)」です。
ICOPEは、高齢者の健康を病気の有無だけで判断するのではなく、身体や認知、心理、感覚などの機能を総合的に捉え、本人の生活を支えるための枠組みです。
2025年に公表された第2版のガイダンスでは、プライマリ・ケアや地域において、個人の内在的能力の低下を早期に把握し、社会的な支援ニーズを確認したうえで、本人に合わせたケア計画を作成することが示されています。
今回のレビュー論文は、ICOPEが60歳以上の高齢者を中心とした機能低下への対応を目的としているのに対し、30〜80歳の概ね健康な成人を対象とする予防的な生物学的モニタリングの枠組みが不足していると指摘しています。
両者は対立するものではありません。
成人期の早い段階から健康状態や機能を把握し、高齢期にはICOPEのような仕組みで機能低下や生活上の課題を支援する。こうした連続性が確保できれば、人生の各段階に応じた健康づくりにつながる可能性があります。
日本には、自治体の保健事業、地域包括支援センター、介護予防事業、医療機関、職域の健康管理など、地域に根差した健康支援の基盤があります。
これらを活用し、個人の健康指標と地域の環境情報を結びつけることは、日本ならではの実装モデルを考えるうえで重要な視点になるでしょう。
高度な検査だけに頼らない「基本階層」の設計が重要
長寿医療の標準化を考える際、もう一つ見落としてはならないのが、誰もが利用できる仕組みにすることです。
高度な遺伝子解析やエピジェネティック時計、詳細な血液バイオマーカーなどは、長寿研究を進めるうえで重要な技術です。しかし、費用や検査環境の制約から、すべての人が定期的に利用できるとは限りません。
もし長寿医療が高額な検査を受けられる人だけのものになれば、健康長寿を社会全体で支えるという目的から離れてしまう可能性があります。
そこで論文が提案しているのが、段階的に利用できる評価体系です。
日常的な健康評価から始めるベーシック・ティア
基本階層では、一般的な医療機関や地域保健の現場でも実施しやすい評価を中心に構成することが想定されています。
例えば、血圧、握力、立位バランス、簡単な認知機能評価、睡眠に関する問診などです。
これらは高度な検査機器がなくても実施できるものがあり、個人の身体機能や生活状態を把握するための入り口になります。
必要に応じて、血液検査や心肺機能評価、詳細な認知機能検査などを追加し、さらに研究や専門的な医療の場ではエピジェネティック時計や高度な分子バイオマーカーを活用するという構造です。
ただし、基本階層の評価と高度な検査の結果が、どの程度同じ健康状態を反映するのかは、今後の検証が必要です。
大切なのは、検査の高度さよりも継続できること
健康状態を把握するために、毎回多くの検査を受ける必要があるとは限りません。
例えば、定期的に握力や歩行速度を測定し、睡眠や身体活動の状況を記録するだけでも、本人が自分の変化に気づくきっかけになります。
重要なのは、測定すること自体を目的にするのではなく、得られた情報を生活習慣の改善や必要な医療につなげ、無理なく継続できる仕組みをつくることです。
地域の健康づくりや介護予防においても、特別な検査を増やすことより、誰もが参加しやすく、継続的に身体の状態を確認できる仕組みの方が、実際の健康づくりに役立つ可能性があります。
標準化を進めるうえで、透明性と利益相反への配慮も欠かせない
今回のレビュー論文は、長寿医療の標準化を提案するうえで、科学的な妥当性だけでなく、透明性の重要性にも触れています。
論文の著者は、多領域の長寿スコアリングシステムについて仮特許出願を保有しており、提案する枠組みと概念的に重なる部分があることを開示しています。
これは、論文の内容が直ちに無効であることを意味するものではありません。一方で、今後の国際的な合意形成においては、特定の企業や研究者の商業的利益が、評価項目やスコアの設計に不適切な影響を与えないようにする必要があります。
そのため論文では、独立した進行役、匿名投票、事前に定めた合意基準、利益相反の透明な管理、研究計画の事前登録などを提案しています。
また、この論文自体も、単一著者によるナラティブレビューであり、事前登録されたシステマティックレビューではありません。研究の選択や評価は著者の判断に基づいており、正式な研究品質評価も行われていません。
したがって、6つの領域や8つの基準を、すでに確立された国際標準として受け止めるべきではありません。今回の論文は、今後の国際的な議論を始めるための枠組みを提案したものです。
長寿医療の標準化を進めるには、科学的根拠を積み重ねることと同時に、誰がどのような根拠で評価基準を決めたのかを明らかにし、独立した検証を受けられる仕組みを整えることが重要です。
まとめ:長寿医療の未来は、健康状態を正しく知り、行動につなげる仕組みづくりにある
今回のレビュー論文が示しているのは、長寿医療の発展に伴い、これまで以上に多くの身体情報を測定できるようになった一方で、それらをどのように統合し、解釈し、活用するかという共通基準がまだ十分に整っていないという現実です。
生物学的年齢、心血管代謝、身体機能、炎症・免疫、認知機能、睡眠・概日リズム・ライフスタイル。これらは、それぞれ異なる角度から身体の状態を捉えています。
しかし、健康長寿は一つの検査値だけで決まるものではありません。血液検査の数値が良好であっても、筋力や心肺機能が低下していることがあります。生物学的年齢が若いと評価されても、睡眠や生活リズムに課題があるかもしれません。
だからこそ、複数の領域を組み合わせて身体の状態を理解し、その人にとって何を優先して改善すべきかを考える視点が重要になります。
同時に、検査結果の数値だけにとらわれないことも大切です。ある指標が将来の疾患リスクと関連していることと、その数値を改善すれば健康寿命が延びることは同じではありません。測定の再現性や前分析条件を整え、長期的な変化を正しく捉え、介入による実際の効果を検証する必要があります。
日本においては、こうした長寿医療の標準化を、健康診断や予防医療の高度化だけにとどめるべきではないと考えます。
30〜50代の働き盛りから身体機能や睡眠、認知、炎症などの変化を理解し、職場や地域の環境も含めて健康を支える。さらに、高齢期には身体機能や生活の自立を維持するための地域保健・介護予防につなげていく。個人の生物学的な情報と、社会や地域の環境を結びつけることで、健康長寿を社会全体で支える仕組みが見えてきます。
長寿医療(ロンジェビティ・メディソン)の本質は、単に若い数値を目指すことでも、高度な検査を受けることでもありません。
自分の身体がどのような状態にあり、どのような変化が起きているのかを理解し、その人に合った方法で健康を維持していくことです。
今回の論文が提案する国際的な標準化は、まだその第一歩にあります。今後、専門家による合意形成と独立した検証が進むことで、長寿医療がより科学的で透明性の高いものへと発展していくことが期待されます。
そして、その成果が一部の専門医療機関や高額な検査サービスだけにとどまらず、日常の健康管理や地域の健康づくりにまで広がっていくことが、これからの日本のロンジェビティ社会にとって重要なのではないでしょうか。
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「こもれび抗老化ステーション」では、専門医やスペシャリスト監修のもと、科学的根拠に基づいた抗老化製品・サービスの開発を支援する「ロンジェビティ・共創ラボ」を運営しています。既存事業へのロンジェビティ視点の導入や新規事業化のご相談は、下記よりお気軽にお問い合わせください。
参考文献・補足情報
今回の中心論文
Orlando, S. O. (2026). The standardization gap in longevity medicine: a narrative review and framework proposal for an international consensus initiative. Frontiers in Aging, 7.
https://doi.org/10.3389/fragi.2026.1959214
長寿医療・バイオマーカーの標準化に関する研究
Perri, et al. (2025). 国際デルファイ法による老化バイオマーカーのコンセンサス研究。
※今回のレビュー論文が引用する研究。14種類の老化関連バイオマーカーの候補選定に関する研究。
Vetter, et al. (2026). BASE-IIコホートを用いた老化バイオマーカーの予後予測に関する検証研究。
※Perriらが選定したバイオマーカーについて、全死亡率との関連を検証した研究。
Moqri, et al. (2024). 老化バイオマーカーの臨床応用に向けた検証と課題に関する研究。
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/?term=Moqri+aging+biomarkers+clinical+translation+2024
Herzog, et al. (2024). 老化バイオマーカーの臨床応用における障壁と課題に関する研究。
生物学的年齢・エピジェネティック時計
Horvath, S. (2013). DNA methylation age of human tissues and cell types. Genome Biology.
https://doi.org/10.1186/gb-2013-14-10-r115
Levine, M. E., et al. (2018). An epigenetic biomarker of aging for lifespan and healthspan.
https://doi.org/10.1073/pnas.1814785115
Lu, A. T., et al. (2019). DNA methylation GrimAge strongly predicts lifespan and healthspan.
https://doi.org/10.1038/s41588-019-0333-2
Belsky, D. W., et al. (2022). DunedinPACE, a DNA methylation biomarker of the pace of aging.
https://doi.org/10.1038/s43587-022-00248-2
Mavrommatis, et al. (2025). エピジェネティック時計の比較と疾患・死亡率予測に関する研究。
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/?term=Mavrommatis+epigenetic+clocks+Generation+Scotland+2025
身体機能・健康長寿
Lang, et al. (2024). 心肺体力と死亡率の関係を検証したメタ分析。
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/?term=Lang+cardiorespiratory+fitness+mortality+2024+20900000
Studenski, S., et al. (2011). Gait speed and survival in older adults.
https://doi.org/10.1056/NEJMoa1007666
炎症・免疫老化
López-Otín, C., et al. (2023). Hallmarks of Aging: An Expanding Universe. Cell.
https://doi.org/10.1016/j.cell.2022.11.001
Sayed, N., et al. (2021). An inflammatory aging clock (iAge) based on deep learning tracks multimorbidity, immunosenescence, frailty and cardiovascular aging.
https://doi.org/10.1038/s43587-021-00082-y
睡眠・概日リズム
Windred, et al. (2024). 睡眠の規則性と死亡率の関係に関する研究。
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/?term=Windred+sleep+regularity+mortality+2024
Shim, Fleisch, and Barata (2024). CosinorAgeに関する研究。
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/?term=CosinorAge+Shim+Fleisch+Barata
日本の健康寿命政策・地域保健
厚生労働省「平均寿命と健康寿命」
https://kennet.mhlw.go.jp/information/information/hale/h-01-002.html
厚生労働省「健康日本21(第三次)」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kenkounippon21_00006.html
厚生労働省「健康日本21(第三次)における身体活動・運動の目標」
https://kennet.mhlw.go.jp/information/information/exercise/s-00-001.html
WHO「Integrated care for older people (ICOPE): guidance for person-centred assessment and pathways in primary care, 2nd edition」(2025)
https://www.who.int/publications/i/item/9789240103726
※本稿は、紹介したレビュー論文の提案と、既存研究・日本の健康政策を踏まえた考察をまとめたものです。提案されている6領域や8つの基準は、確立済みの国際標準ではなく、今後の合意形成と独立した検証が必要です。また、各研究の数値は対象集団や研究デザインが異なるため、単純に比較できるものではありません。
この記事を書いた人
桃井 里奈(編集長)
1978年生まれ、京都府出身。看護師として京都市内の病院に8年間勤務後、上京。東京都内の総合病院にてICU(集中治療室)、NICU(新生児集中治療室)、手術室での高度急性期医療に従事。看護師プリセプターとして後進の育成にも尽力する。
臨床現場での経験から、既存の制度では対応困難なニーズを痛感し、24時間対応保育所や自費訪問看護ステーションを自ら立ち上げた起業家としての側面も持つ。
現在は、訪問看護の発展を支援する総合Webメディア「いろいろナース」および、抗老化とロンジェビティ(長寿科学)の実践をガイドする「こもれび抗老化ステーション」の編集長を務める。医療現場のリアルな知見と最新のロンジェビティ理論を融合させ、日本人の健康寿命延伸に寄与する情報発信を行っている。
【医学監修】西嶌 暁生
(銀座こもれびクリニック 院長 / 形成外科専門医・医学博士・MBA)
形成外科専門医および医学博士として臨床・先端医療に携わるとともに、MBAの視点を活かした持続可能な医療・ヘルスケアの領域に取り組む。「単に長く生きるだけでなく、より良く生きる(ウェルビーイング)」を医療理念に掲げ、銀座こもれびクリニックにて患者一人ひとりのQOL向上と健康寿命延伸を実践。本メディア「こもれび抗老化ステーション」では、医療・長寿科学の視点から専門的な知見の提供や記事の医学的アドバイスを行っている。

